いつ、どこで起こるか予測ができないのが自然災害。
特に地震は前触れもなく発生し、今のところ正確な予測も難しいと言われています。しかも、発生すれば甚大な被害が予想される「南海トラフ巨大地震」や「首都直下型地震」も、いつ起きてもおかしくないと言われています。
今回は、大地震が発生した時、私たちはどうすれば良いのか? 何ができるか? について考えていきます。
「日本は地震大国」なのは、なぜ?
2011年3月11日の東日本大震災、あるいは 1995年1月17日の阪神淡路大震災など、大地震の記憶がまだ鮮明に残っている・・・という方もいらっしゃるかもしれません。
地震はごく簡単に言えば、地球内部で対流しているマントルの上に乗っている「プレート」同士がぶつかったり、片方のプレートがもう一方のプレートの下に沈み込むことで起こります。
日本周辺には海のプレートである「太平洋プレート」、「フィリピン海プレート」に加え、陸のプレートである「北米プレート」や「ユーラシアプレート」が存在します。しかも、海のプレートが陸のプレートの方へ1年で数センチの速度で動き、陸のプレートの下へ沈み込んでいます。
そのため、複数のプレートによって複雑な力がかかり、日本周辺は世界有数の地震多発地域になっている、と言われています。つまり、環境から見ても日本は「地震大国」であり、地震対策は避けて通れないものと言えるのです。
(参考)気象庁|地震発生のしくみ
「こんな時、どうする?」に備えよう
未だ精度の高い地震予測が難しいとされる今の状況において、私たちにできることは「いざ!」という時に備えておくことです。
・どこに避難するか? どのように避難するか?
・会社で被災した場合、帰宅するか、しないか?
・電車が止まってしまった場合、どう帰宅するか?
・家族の安否確認はどうする?
・しばらく動けない場合、水・食料の備蓄はあるか?
「地震発生時に、自分がどこにいるか」。これも、備えをする上で考えておくべきポイントです。例えば会社にお勤めの場合、勤務先で大地震に見舞われる可能性もありますし、休日家にいる時に発生するかもしれません。
都市部でお勤めの場合、大地震で電車が止まって帰宅困難になることも容易に想像が付きます。その際、家族とどう連絡を取るか、ご家族の安全をどう守るかも大切なテーマになります。
逆に、ご両親が仕事で外出していて、子どもだけで留守番をしている状況がある場合は心配になりますよね。こういった時には、例えば町内会に入ったり、あるいは隣近所の方と普段から交流しておくなど、地域コミュニティと繋がっておくことも備えの一つになるかもしれません。
災害への備えは「自助」「共助」「公助」
災害への備えを考える場合、「自助」「共助」「公助」の3つがあると考えられます。
「自助」は、災害発生時にまずは自分や家族の身を守ること。「共助」は地域やコミュニティなど周囲の人と連携して協力し、助け合うこと。「公助」は自治体や消防、警察、自衛隊といった公的機関による救助・援助を指します。
もし、あなたが経営者である場合は、自分や自分の家族を守る「自助」はもちろん、会社の存続や従業員、従業員の家族の安否まで気を配らなくてはなりません。それがまさに「共助」です。
外出していて会社にいない社員は無事か、社員の家族は安全か。もし従業員の中に帰宅困難者がいた場合、会社で寝泊まりする用意や、水や食料などの準備はしてあるか・・・などなど、考えるべきことはたくさんあります。
外出中や休暇を取得している社員まで含めていち早く状況を把握するためには、様々な会社で提供している「安否確認システム」の導入を検討することも良いでしょう。
会社単位で緊急時の備蓄を用意する際には、少なくとも飲料水を1人あたり1日3リットル、食糧を1日3食、それぞれをできれば1週間分くらいは用意しておきたいところです。
一方で、自然災害の被害からいち早く脱却し、事業活動を再開できるような備えも考えておく必要があります。これは、以前こちらの記事でもご紹介した「BCP」を用意しておくことも大切です。
地震はいつ、どこで起こるか予測できないもの。だからこそ「いつ来てもおかしくない」、「いつ来ても対応できる」ように、「いざ!」という時の備えを日頃からしっかりと整えておきましょうね。
地震への備えについては、こちらの記事もぜひご覧ください。
https://www.nagoran.jp/20230410-2/
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